募集要項に記載すべき項目とそれぞれのポイント！重要性や作成の際の注意点も紹介
ほとんどの求職者は転職の際、各企業の求人票を見て検討します。そして募集要項に書かれている内容を比較し応募の判断をします。
そのため、募集要項を魅力的に分かりやすく書くことが非常に重要です。書き方次第では自社の印象をよくしたり、意欲を高めたりすることができ、応募人数にも大きく影響します。
この記事を読むことで、募集要項の意味と必要な項目について理解を深めていただき、応募者が集まる募集要項の作成の一助となれば幸いです。
目次
- 1.募集要項とは
- 2.募集要項の重要性
- 3.募集要項に記載すべき項目とそれぞれのポイント
- 4.募集要項を作成する際の注意点
- 5.まとめ
募集要項とは
募集要項とは、自社で募集をする職種や雇用条件を記載した文書です。「応募要件」や「募集概要」などと記載されている場合もありますが、すべて同義です。
ほとんどの求職者は募集要項を見て応募先を検討するため、記載内容と実態が異なっていると入社後の大きな不満につながります。
募集要項の重要性
募集要項において労働条件を正しく明示することは、職業安定法で義務付けられています。内容に不備があったり、虚偽が発覚したりすると大きな問題となり、自社の社会的信用を失いかねません。
また、入社後のミスマッチを防ぐためにも、必須項目を正しく理解することが必要であり、記載する内容次第では応募数にも影響してしまいます。
募集要項に記載すべき項目とそれぞれのポイント
募集要項を書く際の注意点は、抽象的にならないことです。具体的で自社独自の魅力的な内容を記載することで、他社との差別化となるだけでなく、求職者は入社後のイメージがしやすくなります。
そして、自社独自の制度や休暇についても記載し、差別化となれば応募への意欲も高まります。以下で募集要項に記載すべき項目とそれぞれのポイントを紹介します。
職種名と業務内容
どのような部門でどのような業務を行うポジションなのかを、募集要項を見て認識してもらうためにも、職種名や業務内容の記載は必須です。
また未経験者も対象となる場合は、専門的な内容や用語はできるだけ避けましょう。自社の業務についてイメージが湧きやすいような記載方法が必要です。さらに、部門や職種ごとに募集要項をわけ記載することで、より具体性が増します。
給与
入社後の給与は誰もが気になる項目です。月給としていくら支給されるのか、できる限り具体的な金額を記載することでイメージがしやすくなるだけでなく、収入への不安も軽減されます。
そして月給額だけでなく、賞与の有無や直近の支給実績などの記載があると好印象を与えられます。管理職など、みなし残業の対象となる場合は記載が必要です。
福利厚生・保険
福利厚生は、保険加入の有無など基本的な内容では他社との違いがなくても、明記が必要です。
また自社独自の休暇制度や社内研修制度、資格取得支援などアピールできるポイントがあれば併せて記載しておくことで差別化につながります。
勤務地・勤務時間
市区町村や最寄り駅など、具体的に記載することで求職者は通勤時間など事前に想定しやすくなります。また、転勤の有無など、勤務地が変更となる可能性がある場合は、それについても記載しておくことで、入社後の不満を回避できます。
アクセスしやすい好立地なオフィスや、リモートワークの可否など、その他にアピールできることがあれば記載することで入社意欲アップへとつながるため効果的です。
近年ワークライフバランスを重視する人が非常に増えてきました。そのため勤務時間や残業の有無だけでなく、1か月の平均残業時間なども記載すると入社後のイメージがしやすくなります。
しかし、実態に即していなければ入社後の不満につながってしまうため、正確な内容を記載することが重要です。
休日・休暇
最近では完全週休2日制など、公休を多く取得できる企業が増えてきました。年間の休日数が多ければ求職者に対して好印象を与えられる可能性があります。
また、自社独自の休暇制度や年末年始、長期休暇など、その他必要に応じて記載しましょう。有給休暇の取得のしやすさや直近の取得状況などは、他社との差別化をしやすい項目でもあるため、アピールポイントとなります。
職場の雰囲気や社風
多くの求職者が気になるのが職場の雰囲気です。今後、同僚や上司となる社員の人柄や、業務の裁量権、発言や提案のしやすい社風なのかなど、入社前には様々な不安があります。
そのような点を考慮して、自社の職場環境や社内風土についてアピールできる点があれば、積極的に記載することで志望度が上がるため、非常に効果的です。
募集要項を作成する際の注意点
多くの求職者は募集要項を確認する際、様々な企業と比較検討しています。そのため、少しでも分かりやすい表現を使用し、業務内容や入社後をイメージできるよう記載することが差別化となります。
その他、本章では募集要項を作成する際の注意点を3つ紹介します。
ハードルを上げすぎない
自社をよく見せたいという思いから、いかによい企業なのか、優秀な人材が多いかなど、募集要項に様々なアピールを記載しすぎると応募への心理的ハードルを上げてしまう可能性があるため注意すべきです。
心理的なハードルを下げることができれば、応募がしやすくなるため、優秀な人材獲得の可能性が高まるでしょう。
年齢・性別を制限する表現を使用しない
採用において、年齢や性別などの業務とは直接関係のない理由で合否を判断せず均等な機会を設けることが法令で義務付けられています。そのため、募集要項の記載においても年齢や性別などを制限・差別する表現を使用してはいけません。
しかし、年齢制限に関しては、長期的なキャリア形成を目的とした場合など、合理的な理由だと認められた場合にのみ、特例として認められる場合があります。
応募資格の条件を厳しくしない
募集要項には、よく必須条件と歓迎要件が記載されており、必須条件は募集職種にいて必ず必要な資格や経験、スキルであるため業務上欠かせません。歓迎要件は、必ずしもなければ仕事にならないというものでないため、あれば望ましいという項目です。
この応募資格に記載する項目を検討する上で注意すべき点は、具体的かつ、応募者にとってハードルを上げすぎないということです。
少しでも優秀な人材を採用したいという思いから、最低条件を高く設定してしまうと応募数がなかなか増えないということにつながってしまいます。
まとめ
本記事では募集要項に記載すべき項目と注意点について解説してきました。記載内容を考える上で、できる限り候補者の立場に立って、イメージがしやすく心理的なハードルを上げすぎないよう内容を検討していくことが重要です。
ただ情報量が多ければよいというものではなく、分かりやすさが必要です。具体的かつ、簡潔に記載することで、自社に興味を持ってもらうことができます。
また誤った情報や誇張した内容を記載すると、入社後のミスマッチにつながってしまいます。自社のアピールポイントをうまく表現し、他社との差別化をすることで、応募への意欲を高められるでしょう。
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