コロナ禍で改めて見直される健康経営

コロナ禍以前と以降で、企業の健康経営や健康支援に関する意識に変化はあったのでしょうか。

「企業の健康経営と従業員への健康支援」について行われた意識調査によると、健康支援の取り組みはコロナ禍以降、6割以上の企業で増加し、4割以上の企業は予算も昨年より増加していました。

定期健診を除く健康支援の取り組みは、多い順に「感染症予防」「ストレスチェックの実施」「長時間労働対策」でした。コロナ禍以降、特に増加が目立ったのは「感染症予防」と「健康に関するオンラインセミナーの開催」となりました。

健康支援で従業員のパフォーマンス向上

コロナ禍以降、健康経営に携わる企業の経営層・部門担当者が感じる課題では、「人材の強化」が33.0％と最も多くなり、「人材」を価値と考える健康経営が改めて見直されていることが窺える結果となりました。

そして、実際に健康支援を行ったところ、43.7％が「従業員のパフォーマンス向上」に効果があったと回答していました。

しかしながら、健康支援に関する予算は、大企業では増加しているものの、中小企業ではあまり変化がありませんでした。

健康支援がある企業では従業員の満足度が高い

企業が取り組む健康支援を授業員に評価してもらったところ、企業規模にかかわらず、10点満点中7～8点とする回答が最も多く、平均では6.1点となりました。

また、勤務先の満足度の評価では、「健康支援があると感じる」企業では平均7.4点となったのに対し、「健康支援がないと感じる」企業の平均は4.6点でした。

従業員のモチベーションを保つためにも、健康に関する支援を見直す必要があるでしょう。

▼外部リンク
キリンホールディングス株式会社のプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000326.000073077.html