コロナ後に転職を考えますか?「アフターコロナの転職実態調査」を実施

コンサルタントブログ

コロナ禍で残業時間が減ったり、仕事を失ったりした人がいる中、アフターコロナで転職したいと考える人も増えているのではないでしょうか。

今回は、全国の20~40代の転職経験者男女600人を対象に実施した「アフターコロナの転職実態調査」を見ていきましょう。アフターコロナを機に転職を考えている人は、要チェックです。

81.2%が安定して長く働ける企業に転職したいと回答

同調査において、『アフターコロナで転職したい企業』について聞いたところ、「安定して長く働ける企業」という回答が全体の81.2%、「常に成長し続けている企業」が18.8%となりました。コロナ禍で仕事が不安定になった現状を踏まえ、「安定」「長く働ける」ことを求める人が多いことが分かる結果になっていますね。

『「安定していて長く働ける企業」のイメージ』を聞くと、「福利厚生・社内制度が整っている」が全体の78.5%で回答として最多、「給料が高い」が49.7%「従業員の健康をケアしている」が49.3%と続きました。このようなことから、企業は給料以外にも、健康ケアをしっかりと行うことで従業員の定着につながることがうかがえます。

転職活動時に質問したいこと1位は「福利厚生」

コロナ禍の影響はもちろん、働き方改革として残業時間を減らす企業が多くなっていますが、転職者が実際に気になっているのはどのようなことなのでしょうか。『転職活動時に質問したい』ことを聞くと、「福利厚生」との回答が最も多く68.6%、次いで「残業時間」が60.7%、「職場の雰囲気」が60.2%などとなっていることが分かりました。

それを踏まえ『転職先にあると嬉しい福利厚生』を聞くと、「生活支援系」との回答が最も多く70.0%で、「実費補助系」が66.3%、「家族支援系」が54.3%などとなり、コロナ禍などで残業が少なくなっていることから、生活費の補助が受けられると嬉しいと思う人が多いのかもしれませんね。

また、『現在勤めている企業における食事補助の導入有無』を聞いたところ、「導入されている」が全体の32.3%、「導入されていない」が67.7%で、「生活支援系」の1つの「食事補助」を、導入していない企業が多いことが明らかとなっています。導入されている企業でも「金額が少ない」が42.3%、「社員食堂等は出勤形態によって使えない」が41.8%などといった不満があることも分かりました。

生活支援系の福利厚生のニーズが高まる中、企業はどのような姿勢で従業員に寄り添っていくのかが、企業価値を向上させていくうえで大切なことかもしれません。

出典:「エデンレッドジャパン調べ」

▼外部リンク
株式会社エデンレッドジャパン プレスリリース
https://www.edenred.jp/news/pdf/2021-10-01_PR.pdf