転職先の内定を保留する際の適切な伝え方！回答期限を超える場合の注意点も紹介！
コンサルタントブログ
転職活動の中では、企業からの内定を保留にしたい場面があるかと思います。内定を得られた企業に対して魅力を感じているものの、チャンスがあれば別の企業にもチャレンジしてみたいと考えている方は多いでしょう。
とはいえ、企業からの内定を保留することに不安を抱えている方や、そもそも内定を保留できるのかと疑問に思われている方もいらっしゃるのではないでしょうか。内定の保留は伝え方や理由次第で企業に悪いイメージを与えずに行うことができます。
本記事では、転職先の内定を保留できるのか確認した上で、企業に悪い印象を与えない保留理由や転職先への適切な保留理由の伝え方、内定保留の回答期限を超える場合の注意点などについて解説していきます。
目次
そもそも転職先の内定は保留できるのか？
結論を先に述べると、転職先の内定を保留することはできます。
内定が出た後にはその内定を承諾するかどうかの回答期間（一般的には一週間程度）が設けられています。そのため、企業から指定されている期間内に回答できる見込みがあれば、内定を保留できるか尋ねる必要はありません。
企業から指定されている期間内に判断できる場合は、内定の連絡を受けたらすぐにお礼の連絡を入れます。このときに「内定のご連絡をいただきありがとうございました。入社につきましてよく検討し、期日までに回答いたします」などと返信しておくことで、安心して検討する時間を得ることができます。
一方、企業から提示されている期日までに承諾するかどうかを決めることが難しい場合は、内定保留という手段を使うことになります。内定先にどのくらい検討の期間を延長してもらえるか確認してみてください。ただし、先方にも採用活動の段取りや再募集などの都合があるため、できるだけ早めの回答をするよう心がけましょう。
企業に悪いイメージを与えない保留理由
内定を保留する場合、内定先にどのように伝えるかによって与えるイメージが大きく異なります。
ここでは、企業に対して悪いイメージを与えない保留理由について理由別に解説していきます。
他社の選考結果を待ちたい場合
転職活動をする場合、複数の企業に応募している方がほとんどでしょう。複数の企業を平行して受けていると、第一志望の企業から内定を得る前に、別の企業から内定が出ることもあります。
他社の選考結果が出た後で内定先に返事をしたい場合、「内定先にも魅力を感じており志望度は高いが、他社の選考結果も待ちたい」と伝えるようにしましょう。内定先の企業が他社と比較して志望度が低いわけではなく、第一志望群の一社であることが伝わるように伝えることがポイントです。
入社するにあたって懸念点がある場合
他に入社したい企業があるわけではないものの、内定先に本当に入社してもよいのか悩んでいる方も少なくないでしょう。内定先に対して何らかの不安や懸念がある場合は、自身の不安や懸念について率直に伝えてみることが重要です。
例えば業務内容に不安がある場合は、内定先で働きたい気持ちや業務の大半には魅力を感じていることを伝えた上で、苦手な業務が含まれていることや、これまでの経験を活かしてより貢献できる業務があるといったことを伝えてみましょう。
家族の合意を得たい場合
家族がいる場合、転職活動は本人のみならず、家族にもかかわる問題です。場合によっては、転職に伴って引っ越しが必要になることもあります。
家族から十分な理解を得た上で転職したい場合は、その気持ちをストレートに伝えてみてください。家族との相談の時間が必要な場合、本人の入社意欲は高いと判断されるためイメージが悪くなることは基本的にありません。
また、企業側にとっても本人の独断ではなく、家族からの合意や理解を得た上で入社してくれる方が安心です。
転職先への適切な保留理由の伝え方
転職先への保留理由の一般的な伝え方として、電話とメールが挙げられます。
ここでは電話とメールそれぞれの方法における、転職先への適切な保留理由の伝え方を解説します。
電話
電話で内定保留の意志を伝える場合、タイミングとしては内定の連絡をもらったときに伝えるのがよいでしょう。まずは内定をもらったことに感謝を述べた上で、「恐れ入りますが」や「誠に恐縮ですが」といったクッション言葉をはさんだのち、内定を保留したい旨を伝えます。
例えば、他に選考中の企業がある場合は「内定をいただきありがとうございます。御社にも大変魅力を感じているのですが、現在他社も選考中でして、〇月〇日に結果がわかりますのでその日までお返事を待っていただけますか」といったように伝えましょう。
メール
メールで内定保留の意志を伝える場合、企業からの内定連絡のメールに返信するかたちで内定を保留したい旨を伝えます。採用担当者は複数人の候補者の対応をしていたり、別の業務に追われていたりするため、メールの方が相手に対して配慮していると受け取られることもあります。
内定保留のメールの例文として以下を参考にしてみてください。
〇〇株式会社
〇〇課 〇〇 〇〇様
お世話になっております。〇〇と申します。
この度は内定をいただきましてありがとうございました。
内定をいただいたにもかかわらず大変恐縮ではございますが、内定承諾のお返事を〇月〇日まで待っていただくことは可能でしょうか。
面接時にもお伝えさせていただいたとおり、貴社には大変魅力を感じているものの、現在他社の選考中であり、その選考結果が出た上で判断させていただきたいと考えております。
こちらの都合で大変恐縮ではございますが、お返事にお時間をいただけますと幸いでございます。
〇〇 〇〇（名前）
内定保留の回答期限を超える場合の注意点
内定を保留できる企業がほとんどであるとはいえ、内定保留は何週間も何カ月もできるものではありません。内定先の企業にも都合があるため、内定保留の回答期限を超える際には大きな決断が必要になります。
内定保留の回答期限を超える場合は、他社を辞退して内定を承諾する、もしくは内定を辞退して第一志望の選考に挑むといった決断が必要になるでしょう。
内定保留の回答期限が過ぎても決断しないのはもちろんのこと、他社の選考結果が出ないからと再延長の申し出をすることも、志望度が低いと判断され企業への印象は良くないため、避けるようにしましょう。
まとめ
多くの場合、企業からの内定には一週間程度の検討期間が設けられています。内定の連絡を受けたらすぐに承諾する必要はないため、他社の選考を考慮したり、家族に相談したりする時間は取ることができます。
ただし、内定をもらったからといって、内定先の企業にいつまでも内定を保留してもらえるわけではありません。企業側は内定辞退者が一定数出ることは想定しているものの、辞退者が出た場合には別の候補者に声をかけたり、場合によっては再度募集をかけたりする必要があります。
そのため、選考中の企業の結果が出なかったり、入社する決心がなかなかできなかったりする場合でも、自らが指定した内定保留期間内に必ず返事を行うのがビジネスパーソンとしてのマナーといえるでしょう。
なお、内定保留の旨を伝えにくい場合は、当社エンリージョンのような転職エージェントを利用していただくと交渉がスムーズに進みやすいです。転職をお考えの方はぜひご相談ください。